日本フレスコボール協会（JFBA）の普及注力拠点である沖縄県にて、さらなるフレスコボールコミュニティ活性化を目的にした『第2期沖縄県フレスコボール推進計画』を2023年6月より開始いたします。主な取り組みは、「いつでも・どこでも・誰とでも」楽しめるフレスコボールの特徴を活かしながら、フレスコボールを通じた地域コミュニティづくりを推進すること。加えて、沖縄を起点にしたスポーツビジネス創出にも積極的にチャレンジしてまいります。特に前者は、他地域に展開可能な普及モデルを確立することで、国内のフレスコボール普及をさらに加速させたい狙いもあります。
普及における具体的な目標は、本推進計画の最終年にあたる「2026年までに3つの沖縄県内地域クラブを新設すること」。実現にあたり、沖縄県内で『フレスコボールを軸にした地域コミュニティを立ち上げたい』という志のある方や自治体、学校、法人を広く募集し、当協会による本格的なサポートを行ってまいります。具体的には、協会による広報支援やラケットの無償提供など。
フレスコボールは、性別や年齢、ハンディの有無を問わずに楽しめることが大きな魅力のひとつで、フレスコボールを通じて「地域コミュニティ形成」の一助を担うことができるというのがJFBAの考え。このことを実証していくためにも、沖縄本島・離島に関わらず、ご興味のある方からのたくさんのご連絡をお待ちしております。
▽日本フレスコボール協会・問い合わせメール
contact@frescoball.org
■「第2期沖縄県フレスコボール推進計画」のはじまりにあたって
JFBAでは、かねてより一年間温暖で美しいビーチに恵まれた沖縄県の地域優位性に着目し、「沖縄をフレスコボールの聖地に」をコンセプトにした取り組みを開始。2021年から始まった『沖縄フレスコボールキャンプ』に加え、沖縄県産フレスコボールラケット『TIDA』（https://www.frescoball.org/tida/）のブランド立ち上げなど、地域に根ざした活動を続けてきました。特に『沖縄フレスコボールキャンプ』は、「沖縄県スポーツイベント支援事業」に採択され、三カ年に及ぶ助成期間を経て、自走化事業として2024年6月に読谷村での開催を目指しています。
そこで、これまでの沖縄県における普及推進活動を「第1期」と捉え、2023年6月より「第2期」として推進活動を本格化させる運びとなりました。その先駆けとして、6月24,25日には、沖縄県読谷村にて『沖縄フレスコボールアジェンダ』を開催。JFBA公認地域クラブから選抜された代表選手たちによる強化合宿や無料体験会の開催に加え、日本フレスコボール界の発展に向けた意見交換も行われる意義深いイベントとなります。25日(日)には、沖縄で600年前から続くとされる漁船による伝統的なレース「ハーリー」も同時開催予定。本州よりもひと足早い海のにぎわいを感じに、ぜひ沖縄県読谷村へ足をお運びください。
■「沖縄フレスコボールアジェンダ2023」主なスケジュール
6月24日（土）午前 選手強化練習＠残波ビーチ ※見学自由
6月25日（日）終日 フレスコボール無料体験会／読谷村ハーリー大会＠宇座ビーチ
＊体験会は当日受付。用具JFBAで用意しますので、手ぶらでお越しください。
■沖縄におけるフレスコボールの歩み
東京で選手として活動していた岡井花子選手の沖縄移住をきっかけに、2020年5月にJFBA公認地域クラブ「琉球フレスコボールクラブ」設立。2021年2月には、沖縄県の令和2年度スポーツイベント支援事業として「フレスコボールオキナワキャンプ2021」を開催。2023年2月には3年連続で同イベントが開催され、沖縄県内における定着化も加速。2022年1月にはJFBA沖縄オフィスを開設。同年には、沖縄県産木材を用いたフレスコボールラケットブランド「TIDA」も発売されるなど、沖縄県をフレスコボールの普及重要拠点と捉えて、さまざまな活動に取り組んでいます。
■“コミュニケーションデザインスポーツ” フレスコボールとは？
フレスコボールは、ブラジルのリオデジャネイロ発祥のビーチスポーツです。1945年にリオ・デ・ジャネイロのコパカバーナビーチで考案され、現在は世界各地のビーチで親しまれるようになっています。
フレスコボールの最大の特徴は、向かい合う2人が競い合うのではなく、協力してラリーを続ける採点競技という点。競技時間は5分間、7mの距離を保って試合を行います。協力してラリーを続ける様子から「思いやりのスポーツ」とも言われます。2023年6月現在、日本全国で24のJFBA公認地域クラブと1の公認学生団体が設立され、フレスコボールを通じた地域コミュニティが形成されています。日本フレスコボール協会は、このスポーツの魅力をより多くの人に知ってもらうために2013年に設立され、2025年までに日本全国47都道府県で地域クラブ設立を目指して積極的に活動を行っております。
